必要な広さは？オフィス面積の決め方 | 賃貸事務所をお探しならゼロオフィス

「事務所の広さ」は、賃貸事務所を選ぶ上で重要なポイントの1つです。
事務所が必要以上に大きいと家賃がかさみ、狭すぎると業務効率に支障をきたしかねません。過不足なく、身の丈に合った広さの賃貸事務所を探すことが大切です。ここでは、賃貸物件の面積表示に関する基礎知識と、事務所に必要な面積の計算方法をご説明します。

■「面積＝床面積」は誤り？
賃貸事務所の物件情報では、物件の面積を坪数で表示するのが一般的です。ですが、ここでいう「面積」とは、どの部分の広さを指しているのでしょうか？「オフィスの床面積」かというと、実はそうとは限らないのです。
建物の面積には、「内法面積」と「壁心面積」の2種類があります。
内法（うちのり）面積は、壁の内側の面積を測った面積。すなわち、いわゆる「床面積」であり、居住空間そのものの広さを表しています。
一方、壁心（かべしん/へきしん）面積は、壁の厚みの中心線から内側の面積を測った面積。すなわち、居住空間ではない柱や壁部分が含まれます。
賃貸事務所の物件情報では、壁心面積が表示されるのが一般的です。「面積＝床面積」だと思って物件を選ぶと、「イメージよりも小さかった」ということになるので注意しましょう。
鉄筋コンクリート造の場合、建物の規模にもよりますが、壁の厚みは20～40cmほどあります。そのため、壁心面積は壁から10～20cm外側を測った面積となります。

■ネット面積とグロス面積
賃貸事務所の面積の測り方は、内法面積か壁心面積かで異なるという点について触れました。
「賃貸事務所物件の面積は壁心面積だから、オフィスの床面積＋壁の厚み半分までの面積」と言いたくなるのですが、ここでもう1つ注意するべきことがあります。
それは、賃貸物件の面積には「ネット面積」と「グロス面積」の2種類があるという点です。
ネット面積とは、賃貸借契約を結ぶことで専有できるスペースの面積です。すなわち、各テナントに貸し出された部屋の面積のみを表しています。
一方、グロス面積とは、賃貸借契約を結ぶことで専有できるスペースに、トイレ、給湯室、廊下、エレベーターホールといった共用スペースを合わせた面積です。すなわち、各テナントに貸し出された部屋と、建物内の全てのテナントが共用で使う部分とを合わせた面積を表しています。
賃貸事務所の広さを考えるとき、多くの人がイメージするのはネット面積でしょう。ですが、不動産サイトや賃貸物件広告に記載されているのがネット面積であるとは限りません。賃貸事務所を選ぶときは、表示されている面積がネット面積であるかグロス面積であるかを確認することが大切です。

■必要な面積の計算方法
事務所に必要な面積は、「従業員1人当たりの業務スペース✕従業員数」をベースに計算するのが一般的です。
従業員1人当たりの業務スペースは、2～3坪が目安。ですが、業務スタイルによって増減させるとより正確に計算することができます。
営業や現場作業などが中心で社内業務が少ない場合、1人当たりの業務スペースは2.5坪程度でよいでしょう。反対に、デスクワークが中心で社内業務が多い場合、1人当たりの業務スペースは3坪で計算するのが一般的です。
基本的な業務スペースの面積が計算できたら、必要に応じて会議室や役員室、倉庫といった諸スペースの面積を加えます。
なお、事務所に必要な面積は、中長期的な視点を持って考えることが大切です。将来的に事業規模が拡大する見込みがあるなら、従業員数の増加に対応できる広さの賃貸事務所を選ぶ必要があります。
同様に、事業拡大や転換に伴って新しい設備機器を導入する場合は、その設備の設置スペースも計算に入れる必要があります。
また、転属や部署異動が多いのであればデスクの配置を変える機会も多いといえます。その場合は、柔軟なレイアウトができるように広さに余裕のある賃貸事務所を選んだ方が安心といえます。